イラン攻撃で日経平均5日ぶり大幅反落、電線3社は急騰

2026年3月2日の東京株式市場は、前週末（2月28日）に米国・イスラエルがイランを攻撃したことが伝わりリスク回避の売りが先行した。日経平均は寄り付きから急落し、下落幅は一時1500円を超えて5万7200円台まで沈む場面があった。その後は売りが一巡して買い戻しが入り5万8300円台まで値を戻したが、午後に再び売り圧力が強まった。終値は前営業日比793円安（-1.35%）の5万8057円と5日ぶりの大幅反落で引けた。TOPIXは40.26ポイント安の3898.42（-1.02%）。売買代金は約8兆6300億円と高水準となった。グロース250の終値は本検索では確認できなかった。

東証33業種では鉱業、非鉄金属、海運業が上昇した。原油先物が一時1バレル75ドルと前週末比約12%急騰したことがエネルギー・資源関連への買いを促した。非鉄金属では目標株価引き上げを受けた電線大手3社（フジクラ・古河電気工業・住友電工）が業種内を押し上げた。一方、空運業は燃料コスト上昇への懸念から大幅下落。証券・商品先物取引業、銀行業も地政学リスクの高まりによる景気不透明感を嫌気して売られた。半導体・機械・自動車など景気敏感セクターも総じて下落した。

• フジクラ (5803): 大幅上昇（個別変動率は本検索で未確認）— 複数の証券会社が目標株価を引き上げ、電線セクターへの買いをけん引した。
• 古河電気工業 (5801): 大幅上昇（個別変動率は本検索で未確認）— フジクラと同様に目標株価引き上げが材料となり急騰。
• 住友電工 (5802): 大幅上昇（個別変動率は本検索で未確認）— 電線大手3社の一角として同時に目標株価引き上げの恩恵を受けた。
• 銀行株（メガバンク中心）: 下落（個別変動率は本検索で未確認）— イラン攻撃による地政学リスク高まりと景気先行き不透明感が嫌気された。日本経済新聞が「気になる銀行株安」と報じるほど下落が目立った。

ドル円は156円付近で推移し、米国・イスラエルによるイラン攻撃に対して大きな反応は見られなかった（OANDAによる2026年3月2日付レポートより）。「有事のドル買い」と「リスク回避の円高」が拮抗した格好となった。日本10年国債利回りは直近（2月28日時点）に約2.13%まで低下しており、日銀の政策見通しをめぐる不透明感から3日連続の上昇が終止符を打っていた。3月2日の利回りの具体的な終値は本検索では確認できなかった。ユーロ円についても当日の確定値を本検索では確認できなかった。今週は6日発表の米雇用統計が注目材料であり、中東情勢が落ち着けば米経済指標動向に市場の目が向かうとみられる。

本日（現地3月2日）の米国市場では、2月製造業PMI（改定値）が日本時間23時45分に、2月ISM製造業景況指数が日本時間3日0時に発表される予定。前週末（2月27日）のS&P500は前日比0.43%安の6878.88ポイントで取引を終えており、1月生産者物価指数（PPI）の前月比0.5%上昇（市場予想0.3%超え）と中東リスクが圧迫要因だった。週明けの米市場では、イラン攻撃を受けた原油高によるインフレ再燃懸念がハイテク・金融株の重荷となる可能性があり、ISM製造業景況指数の内容次第で利下げ観測の修正が起きるかどうかが焦点となる。今週後半（6日）の米雇用統計も引き続き注目される。