日経平均1.9%反発、グロース250は5%超高

3月5日の東京株式市場は3営業日ぶりに反発した。日経平均株価は終値55,278.06円（前日比+1.9%）、TOPIXも3,702.67（同+1.9%）と揃って上昇した。2月28日に始まった米・イスラエルによるイラン軍事作戦、3月1日のイラン最高指導者ハメネイ師死亡報道を受け、3月2日〜4日にかけて日経平均は約8%の急落を演じていたが、本日は過度な売りへの自律反発狙いの買いが優勢となった。前日4日の米国市場でS&P500が0.8%高、ナスダックが1.3%高となったことが買い戻しの背景となった。東証グロース250指数は5.11%高の749.61と大型株を大きく上回る上昇率を記録し、中小型・成長株への資金回帰が目立った。

グロース250が5%超高となったことから、中小型成長株・グロース株が本日の上昇を主導した。個人投資家の買い戻しや押し目買いが活発化した模様。地政学リスク（中東情勢）への警戒は継続しているものの、防衛関連株には引き続き地政学リスクを意識した買いが入った。前日の米国市場でナスダック・半導体株が上昇したことを受け、国内の半導体・ハイテク関連株にも買い先行の動きがあった。一方、原油高を背景としたインフレ懸念から、内需・エネルギーコスト依存度の高い業種には上値を抑える場面もみられた。

• 東証グロース250構成中小型成長株（総体）: +5.11% — 前日までの急落からの自律反発局面で個人投資家の押し目買い・信用買い戻しが集中し、大型株を大幅に上回るパフォーマンスとなった
• 防衛関連株（三菱重工業 7011など）: 上昇 — 中東情勢（米・イスラエルのイラン軍事作戦継続）を背景に地政学リスクを意識した買いが続いた
• 半導体・ハイテク関連株: 上昇 — 4日の米フィラデルフィア半導体株指数（SOX）上昇を受け、東エレクやアドバンテストなど国内半導体関連株にも買いが波及した

ドル円は中東情勢の緊迫化を背景とした有事のドル買いにより、3月上旬は157円台後半で推移していた。本日3月5日の確定終値データは取得できていないが、中東情勢が依然として不安定であることから安全資産としてのドル需要が高い状況が続いているとみられる。イラン情勢の緊迫化は原油価格上昇を通じて日本のインフレ懸念を高め、日銀の利上げ継続見通しとドル円の動向に複雑な影響を与えている。日本10年国債利回りについても、中東リスクと日銀の政策姿勢を巡る思惑から神経質な動きが続いている。

本日3月5日（米国時間）は複数の重要経済指標の発表が予定されている。午前7時30分（東部時間）にチャレンジャー人員削減数（2月）、午前8時30分には新規失業保険申請件数（週次）および単位労働コスト・非農業部門労働生産性（第4四半期改定値）の発表が控えており、米労働市場の底堅さを確認できるかが焦点となる。また、中東情勢（米・イスラエルのイランに対する軍事作戦）の展開が引き続き市場センチメントに直結しており、原油価格の動向とあわせて注視が必要。前日の米株反発（S&P500 +0.8%、ナスダック +1.3%）の持続性が問われる1日となる。