テック反発で3指数揃って上昇、中東緊張が一服

3月4日（水）の米国株式市場は、主要3指数が揃って上昇して引けた。S&P500は52.87ポイント（0.8%）高の6,869.50、ダウ平均は238.14ポイント（0.5%）高の48,739.14、ナスダックは290.79ポイント（1.3%）高の22,807.48で取引を終えた。前週からの中東情勢（米・イラン間の軍事衝突）を背景にした急落局面から、エネルギー価格の落ち着きと底値拾いの買いが入り市場は回復。VIXは20.40に低下し、日中は24.66から大幅に縮小した。市場心理は改善傾向を示した。

テクノロジーセクターが相場を主導した。半導体株が全般的に反発し、マイクロン・テクノロジーとAMDはいずれも5%超上昇、ブロードコムとエヌビディアも1%超の上昇となった。暗号資産関連株も大きく買われ、ビットコインが73,000ドル台を回復する中、コインベースが14%急騰した。小売セクターではロス・ストアーズが市場予想を上回る四半期決算を発表し7.5%高となった。エネルギー価格の下落は石油関連株にはマイナスに働いた一方、輸送コスト低下への期待から他セクターの支援材料となった。

• コインベース (COIN): +14.0% — ビットコインが73,000ドルを回復し、トランプ政権がステーブルコインに関する「クラリティ法」への言及を行ったことで暗号資産関連株が急伸
• ロス・ストアーズ (ROST): +7.5% — 市場予想を上回る四半期の売上・利益を発表し、買いが集中
• マイクロン・テクノロジー (MU): +5.0%超 — 半導体セクター全体の反発を主導。前日までの地政学リスクによる売り局面からの回復
• AMD (AMD): +5.0%超 — 半導体株反発の流れに乗り大幅高
• テスラ (TSLA): -2.7% — 終値約392.43ドル。3月9日を期限に自動運転データを連邦規制当局へ提出する義務を前に投資家の警戒感が高まり続落

フェデラルファンド金利は現在3.75%で据え置かれている。3月18日開催予定のFOMCでは、0.25%利下げ（3.50%へ）の確率が45.8%と市場に織り込まれつつある。エネルギー価格の落ち着きはインフレ鈍化への期待を後押しする材料となったが、中東情勢の不透明感が引き続き先行きを左右する要因となっている。日本では日本銀行が政策金利を0.75%（12月以来の水準で30年ぶり高水準）に設定しており、IMFは2026年中にさらに2回の追加利上げを予測している。

ドル円は3月4日時点で1ドル＝157円台（日中157.29〜157.63円）で推移し、円は対ドルでやや弱含みとなっている。日経225先物（3月限、NIY=F）は57,555円と前日比で下落が見られる。一方、米国市場の3指数揃っての反発を受け、3月5日の東京市場には買い優勢で始まる可能性がある。注目イベントとしては、3月18日のFOMCが利下げ判断の焦点となる。また、テスラの自動運転データ提出期限（3月9日）やビットコイン動向も引き続き注視が必要。