日経平均1519円高、中東緊張緩和と原油急落で全面高

3月10日の東京株式市場は前日の急落から一転、ほぼ全面高となった。トランプ大統領がイランとの戦争の早期終結を示唆したことで中東情勢への過度な警戒感が後退し、WTI原油先物が急落。これを受けて投資家心理が改善し、買い戻しが広範に広がった。日経平均は前場で一時上げ幅が1900円を超える局面もあり、終値は前日比1519円高（+2.88%）の54248.39円。TOPIXも+2.47%、東証グロース250も+3.96%と揃って大幅高となった。三井住友DSアセットマネジメントのチーフマーケットストラテジスト・市川雅浩氏は「中東情勢に対する警戒感は完全には解けていないものの、短期的な相場回復を見込んだ買いが入っている」と指摘した。

AI・半導体関連の値がさ株が相場全体を主導した。アドバンテストなど半導体検査装置銘柄が特に強く、指数の押し上げに寄与した。また、原油価格の急落を受けて輸送・化学・エネルギー多消費業種でも買いが入り、前日の下落分を取り戻す動きが見られた。東証33業種の詳細な騰落率は確認できなかったが、ストップ高銘柄は7銘柄、ストップ安銘柄は2銘柄だった。

• アドバンテスト (6857): 上昇 — 半導体検査装置の値がさ株として相場全体を牽引。中東緊張緩和を受けたリスクオン再開でAI・半導体セクターへの資金流入が集中した。
• レーザーテック (6920): 上昇 — 前場の注目株として言及。半導体関連銘柄群の一角として買い戻しが先行。
• 住友電工 (5802): 上昇 — 前場注目銘柄として言及。原油下落や中東緊張緩和を背景に素材・電線関連に買いが入った。

※各銘柄の具体的な前日比変動率は確認できなかったため記載を省略。

ドル円は午後2時時点で158円45〜47銭と円続落傾向。前日（3月9日）終値の157円66銭前後から円安方向に推移した。イラン情勢の不透明感が残る中、158円台では戻り売り、156円台では押し目買いが入る地合いとの見方もある。ユーロ円の具体的な数値は確認できなかった。日本10年国債利回りは直近（3月3日）に2.1%を超えた後、3月4日に5bp低下して2.1%水準で推移しており、3月10日時点も同水準近辺とみられるが確定値は確認できなかった。

本日夜（日本時間深夜0時頃）に2月の中古住宅販売件数が発表予定。前日（3月9日）の米国株はS&P500が+0.83%と反発しており、イラン情勢の続報と原油相場の動向が引き続き焦点となる。トランプ大統領の発言によるイラン情勢の進展やAI・ハイパースケーラーへの投資継続に対する市場の反応も注目される。FRBの金融政策スタンスに関するコメントや要人発言にも市場の関心が集まっている。