日経平均3日ぶり反落、中東リスクと原油高が重し

日経平均株価は3日ぶりに反落し、終値は54,452.96円（前日比-572.41円、-1.04%）。TOPIXも3,649.85（前日比-1.32%）と軟調だった。イラク水域でのタンカー攻撃報道に加え、オマーン石油輸出港での船舶退避勧告が相次いだことでホルムズ海峡封鎖リスクへの警戒感が急速に高まり、午後には一時前日比1,200円超安まで下落する場面があった。原油価格の上昇がスタグフレーション懸念を台頭させたことも売りを加速させた要因。前日までの2日間で約2,300円上昇していた反動として利益確定売りも重なった。東証プライム市場では値下がり銘柄が1,473銘柄（全体の約92%）に達し、値上がりは105銘柄（約7%）にとどまった。売買高は約25億9,100万株、売買代金は約7兆4,071億円。

東証33業種のうち上昇したのは鉱業、その他製品の2業種のみで、残る31業種が下落する全面安の展開となった。下落率上位は不動産、証券・商品先物取引業、銀行業、その他金融業、水産・農林業。金利上昇への警戒が不動産・金融セクターへの売りにつながった。一方、中東の地政学リスクを背景に防衛関連銘柄は相場全体に反して買いが入り底堅い動き。ゲーム関連の一角にも買いが入った。鉱業は原油高の恩恵を受ける形で上昇した。

• 三菱重工業 (7011): 上昇 — 中東情勢の緊迫化を背景に防衛関連筆頭株として物色が集まり、相場全体の下落局面でも買い優勢の展開
• IHI (7013): 上昇 — 航空エンジン・ミサイル事業を手がける総合重工業として、防衛関連への地政学リスク物色の流れで買いが入る

※上記2銘柄は当日の地合いに逆行して上昇したと報じられているが、確定した前日比%は検索結果から確認できなかったため変動率は省略。

ドル円は東京時間に158.79〜159.24円のレンジで振幅し、ロンドン朝方には158.90円近辺で推移。中東情勢の緊迫化による「有事のドル買い」が優勢となり、年初来高値（1月14日の159.45円）を視野に入れた水準まで上昇。160円台回復への警戒感から日本政府・日銀による円買い介入への神経質な展開が続いた。ユーロ円は183円台後半で推移し、円は主要通貨全般に対して弱い動きが5営業日続いた。日本10年国債利回りは約2.18%で横ばい推移。中東リスクと原油価格の不安定化を背景に比較的安定した推移となった。

最大の注目イベントは米2月CPI（消費者物価指数）の発表（東部時間午前8:30）。中東情勢を踏まえたインフレ長期化の有無が焦点で、予想を上回るとFRBの早期利下げ期待がさらに後退し、金利敏感株・ハイテク株への下押し要因となる可能性がある。前日（3月11日）の米国市場はNYダウが47,417.27ドル（前日比-0.61%）、S&P500が6,775.80ポイント（同-0.08%）と軟調に推移。VIX指数は24と警戒水準が継続し、米10年債利回りは約4.2%と約1か月ぶりの高水準。ホルムズ海峡情勢の悪化リスクが引き続き最大の地雷要因であり、エネルギーセクターへの物色と景気敏感株への売り圧力が混在する展開が予想される。