日経平均続落、中東緊張で原油高・インフレ懸念広がる

3月13日の東京株式市場は幅広い銘柄が売られ、日経平均株価は前日比1.16%安の53819.61円で引けた。TOPIXも0.57%安、グロース250指数は0.48%安とともに続落。前場では一時1100円超安まで下落する急落局面があった。イランがホルムズ海峡の封鎖継続を宣言したことでエネルギー供給不安が再燃し、WTI原油先物が3営業日続伸して96ドル台に到達。資源輸入依存度の高い日本経済へのインフレ影響が警戒され、朝方から売り先行の展開となった。中東情勢の不透明感が続く中、投資家の様子見姿勢が強まり、全体的に軟調な地合いが続いた。

防衛関連セクターが市場全体の下落に逆行し、際立った上昇を見せた。三菱重工業が+3.6%、川崎重工業が+3.8%と大幅高となり、地政学リスクの高まりを受けた買いが集まった。一方、ハイテク・半導体セクターは大幅安。アドバンテストが-1.6%、ソフトバンクグループが-3.6%、JXアドバンストメタルズが-3.7%と指数寄与度の大きい銘柄が軒並み下落し、相場全体を押し下げた。銀行セクターも三菱UFJフィナンシャル・グループが-1.1%と軟調だった。エネルギーコスト上昇による景気悪化懸念から、内需消費関連や輸送関連にも売りが広がった。

• Jディスプレイ (6740): +15.19% — 材料株物色の流れの中で急騰。詳細の手がかり材料は検索時点では未確認。
• サムコ (6387): +17.01% — 個別材料を背景に急伸。
• 東洋エンジニアリング (6330): +8.50% — 個別買いが入り大幅高。
• 三菱重工業 (7011): +3.6% — イランによるホルムズ海峡封鎖継続を受けた地政学リスク上昇で防衛関連として買いが集まった。
• ソフトバンクグループ (9984): -3.6% — ハイテク・グロース株全体への売り圧力が強まる中、指数寄与度の高い同社も大幅安となった。

ドル円は円安基調が続き、159円台前半で推移した。イランの地政学リスクを背景とした有事のドル買いが優勢となり、一時159.67円まで上昇幅を拡大する場面もあった。トランプ米大統領はイランの核保有阻止を優先する姿勢を示しており、中東情勢の長期化観測がドル買い・円売りを後押しした。豪ドル円は豪ドルが主要通貨に対して売られる展開となり、112円台後半で推移した。日本10年国債利回りの具体的な数値は本レポート作成時点では確認できなかったが、原油高によるインフレ懸念が金利動向にも影響を与えているとみられる。

イランによるホルムズ海峡封鎖継続の宣言を受け、エネルギー供給不安とインフレ懸念が米国市場でも引き続き焦点となる。NYダウは前日（3月12日）に739ドル安（-1.56%）の46677.85ドルと3日続落しており、本日もエネルギーセクターと消費関連の動向が注目される。ナスダック100はハイテク株への売りが主導する形で大幅安となっており、引き続きグロース株・半導体株の地合いが焦点。原油価格が96ドル台に到達する中、インフレ指標や連邦準備制度理事会（FRB）高官発言への反応にも警戒が必要。エネルギー関連ではシェブロン（CVX）など石油株の動向、ディフェンシブ株への資金シフトが継続するかが注目ポイントとなる。