米国株4日続落、アドビ急落とブレント102ドル台

3月13日の米国株式市場は主要3指数が揃って下落し、4日続落となった。ダウ平均は-0.26%の46,558.47ドル、S&P500は-0.61%の6,632.19ポイント、ナスダック総合は-0.93%の22,105.36と下落幅が最も大きかった。VIXは27.19と高止まりが続いている。ヘグセス国防長官がイラン軍事施設への最大規模の攻撃を発表し、ホルムズ海峡の封鎖長期化が確実視される中、ブレント原油は1.8%上昇し102.36ドルに到達。1970年代型のスタグフレーション（景気停滞＋インフレ）への懸念が市場全体を圧迫した。

S&P500の11セクター中、上昇したのはエネルギー（+2.5%）と公益事業（+約1%）の2セクターのみ。エネルギーセクターは2026年第1四半期で唯一プラスのセクターとなり、年初来リターンは27%超。下落が目立ったのは情報技術と通信サービスでいずれも約1.1%安。素材、一般消費財、資本財・サービスも軟調だった。エネルギー・防衛セクターへの資金ローテーションが加速しており、テック偏重のS&P500にとって厳しい環境が続いている。

• アドビ (ADBE): -約8% — CEO シャンタヌ・ナラヤンが18年間の在任を経て退任を発表。Q1決算は売上高・EPSともに予想を上回ったが、Q2ガイダンスでEPSが5.80〜5.85ドルとAI移行コストによるマージン圧縮を示唆し、売りが優勢となった。
• メタ・プラットフォームズ (META): -3.8% — テック株全体への売り圧力の中で大幅安。
• パランティア (PLTR): 下落 — グロース株からの資金流出が続いた。
• オラクル (ORCL): -1.7% — 前日の決算好調による上昇分を一部返上。
• エネルギー大手各社: 上昇 — ブレント102ドル突破を背景にエネルギーセクター全体が堅調。防衛関連株も地政学リスクの高まりで買いが継続した。

米10年国債利回りは4.241%と前日比3.2bp低下。20年債は4.855%（-1bp）、30年債は4.879%（-0.6bp）とやや低下した。原油高によるインフレ懸念と景気後退リスクが綱引きする中、長期金利は高水準で膠着。FRBは政策金利を3.50〜3.75%に据え置いているが、原油ショックと軟化する労働市場の板挟みで利下げ・利上げいずれの選択も困難な状況にある。為替市場ではドルが安全資産需要で底堅く推移した。

来週3月16〜20日の週は、3月18〜19日のFOMC会合が最大の焦点。原油高によるインフレ加速と景気減速リスクの中でFRBがどのような政策姿勢を示すかに市場の注目が集まる。イラン情勢ではヘグセス国防長官による大規模攻撃の発表後、イラン側の対応と原油供給への影響が引き続き不透明。ブレント原油が100ドル超を維持する中、消費者信頼感やガソリン価格の動向も重要な指標となる。