日経平均4日続落、午後の原油反発が重し

3月17日の東京株式市場で日経平均株価は前日比50.76円（-0.09%）安の53,700.39円と4日続落した。午前は前週末の米国市場の反発と原油一服を好感し、一時262円高の54,013円まで上昇。しかし午後に入り、中東紛争の長期化懸念から米原油先物が95ドル近辺から98ドル台へ急伸すると、米株先物の下落とともに日本株にも売りが広がり、結局マイナス圏で引けた。TOPIXは+0.45%の3,627.07と4日ぶりに反発。一方、グロース250指数は-1.62%の750.72と小型成長株への売りが目立った。

東証業種別で上昇率トップとなったのは海運業（+5.02%）。ホルムズ海峡の緊張長期化による運賃上昇の思惑で大きく買われた。防衛関連も引き続き物色された。一方、アドバンテストやフジクラなどハイテク・半導体関連は午後の原油反発を受けて下げ幅を拡大。ソフトバンクグループなど指数寄与度の高い銘柄も軟調で、日経平均の重しとなった。

• Jディスプレイ (6740): +9.92% — 材料株物色の流れが継続し大幅高。
• 日本郵船 (9101): +5.67% — 海運セクター全体の急騰を牽引。運賃上昇期待で買いが集中。終値5,943円。
• 三菱重工業 (7011): +1.86% — 地政学リスクの高まりで防衛関連に買いが継続。終値4,881円。
• アドバンテスト (6857): -2.46% — 午後の原油反発を受けたリスクオフで半導体株が売られた。終値23,545円。
• ソフトバンクグループ (9984): -1.80% — 指数寄与度の大きい同社が午後に下げ幅を拡大し、日経平均の押し下げ要因となった。終値3,544円。

ドル円は159円台前半で推移し、前日比ほぼ横ばい。午前は原油一服で円買い圧力がやや強まったが、午後に原油が反発するとドル高・円安方向に振れた。中東情勢の先行き不透明感から有事のドル買いが根強い。日本10年国債利回りは原油高によるインフレ懸念が意識される一方、景気下振れリスクもあり方向感に乏しい展開だった。

最大の焦点は3月18〜19日のFOMC会合。原油ショックとインフレデータを踏まえたFRBの政策姿勢、パウエル議長の記者会見に市場の注目が集まる。NvidiaのGTC2026が19日まで開催中で、AI関連の新発表も引き続き材料視される。マイクロンの決算発表も今週予定。中東情勢では、米国主導の船舶護衛連合の具体的な発表と原油価格の動向がリスク要因として警戒される。