日経平均大幅反発、トランプ氏イラン撤退発言で全面高

3月18日の東京株式市場で日経平均株価は前日比1,539.01円（+2.87%）高の55,239.40円と5日ぶりに大幅反発した。TOPIXも+2.49%の3,717.41、グロース250は+3.73%の778.71と全面高の展開。トランプ米大統領がイランへの軍事攻撃を終了し撤退すると発言したことで、中東リスクへの不安心理が大きく後退。4日続落で1,300円超の下落を記録していた反動もあり、海外短期筋の空売り買い戻しが一気に加速した。原油先物価格の上げ幅が縮小傾向となったことも買い安心感を後押しした。

全セクターが上昇する全面高となった。特に半導体関連が強く、アドバンテスト（+6.73%）、東京エレクトロン（+3.89%）が大幅高。前日の米国市場でNvidiaのGTC2026によるAI関連の期待が高まったことも追い風。ソフトバンクグループが+5.81%と指数寄与度の大きい銘柄が軒並み上昇し、日経平均を押し上げた。パーク24が+9.74%と急騰し、25日・75日移動平均線を回復した。

• アドバンテスト (6857): +6.73% — 半導体関連の買い戻しが加速。NvidiaのGTC2026でのAIインフラ需要見通しも追い風。終値25,130円。
• ソフトバンクグループ (9984): +5.81% — 指数寄与度の高い同社に買いが集中し大幅高。終値3,750円。
• 東京エレクトロン (8035): +3.89% — 半導体製造装置への需要期待で上昇。終値40,290円。
• パーク24 (4666): +9.74% — 急騰し25日・75日移動平均線を奪回。終値2,090.5円。
• レーザーテック (6920): +0.47% — 半導体関連の中では上昇幅は限定的だった。終値36,020円。

ドル円は159円台前半で推移し、前日比ほぼ横ばい。トランプ大統領のイラン撤退発言で有事のドル買い圧力がやや後退したものの、FOMC会合（18〜19日）を控え様子見姿勢が強かった。原油価格の下落傾向が続けばインフレ懸念が和らぎ、日銀の金融政策正常化に向けた議論にも影響する可能性がある。

FOMC会合の初日（18日）を迎え、市場は19日の政策金利発表とパウエル議長の記者会見に注目している。原油ショック後のインフレ見通しとトランプ大統領のイラン撤退発言を受けた地政学リスクの変化がFRBの姿勢にどう反映されるかが焦点。NvidiaのGTC2026は19日まで開催中で、AI関連の追加発表も材料視される。