日経平均1866円安の急落、FOMC・PPI上振れが直撃

3月19日の東京株式市場で日経平均株価は前日比1,866.87円（-3.38%）安の53,372.53円と急落した。TOPIXは-2.91%の3,609.40、グロース250は-4.35%の744.86と全面安。前日の米国市場で2月PPIが前月比+0.7%と予想（+0.3%）の倍以上の上振れとなり、FOMCでは政策金利据え置きと年内利下げ見通しの1回への縮小が示された。パウエル議長が「インフレの進展は期待ほどではない」と発言したことで米国株が急落し、東京市場にも売りが波及。前日の1,539円高の反発分を帳消しにする大幅安となった。

ほぼ全セクターが下落する全面安。半導体関連が特に弱く、米マイクロンの時間外取引での急落がアドバンテストや東京エレクトロンなど日本の半導体株に直撃した。ソフトバンクグループなど指数寄与度の高い銘柄も大幅安で日経平均を押し下げた。一方、レアアース関連の東洋エンジニアリングは日米首脳会談での重要鉱物供給の相互協力枠組み合意を材料に逆行高。

• ソフトバンクグループ (9984): -5.12% — 米テック株安を受け大幅下落。指数への寄与度も大きく日経平均を押し下げた。終値3,558円。
• アドバンテスト (6857): -4.58% — 米マイクロンの時間外急落が波及し半導体関連が軒並み安。終値23,980円。
• 東京エレクトロン (8035): -2.38% — 半導体製造装置セクター全体の弱さに連れ安。終値39,330円。
• ディスコ (6146): -1.56% — 半導体関連の中では下落幅は相対的に小さかった。終値69,580円。
• 東洋エンジニアリング (6330): +3.14% — 日米首脳会談での重要鉱物供給協力枠組み合意を受けレアアース関連として逆行高。終値3,610円。

ドル円は159円台後半から158円台前半まで円高が進行した。FOMCでの利下げ見通し縮小にもかかわらず、リスクオフの円買いが優勢。日中の安値は157.99円まであった。日銀の金融政策決定会合も今週予定されており、米金利動向と合わせて為替の方向感が注目される。

FOMC後初の取引となり、パウエル議長のタカ派発言の余波が続くか注目。マイクロンの決算発表が予定されており、半導体セクター全体の方向感を左右する材料となる。NvidiaのGTC2026最終日でもあり、AI関連の追加発表にも期待。中東情勢ではイランによる湾岸諸国への攻撃が継続しており、原油価格の動向も引き続きリスク要因。