日経平均4日続伸、半導体・好決算株が上昇けん引

14日の東京株式市場で日経平均株価は4日続伸し、前日比405.21円高（+0.59%）の68713.80円で取引を終えた。終値としては7月15日以来およそ1ヶ月ぶりの高値水準となる。前日の米国ハイテク株高を受け、東京市場でも半導体関連を中心に買いが先行したが、週末の持ち高調整もあり上値の重い場面もあった。TOPIXも前日比+0.51%の4197.2で連日高値を更新。新興市場のグロース250指数は+2.01%の758.0と主要指数の中で最も高い上昇率となった。東証プライム市場の売買高は24億4922万株、売買代金は10兆3156億円だった。

半導体関連が指数上昇をけん引し、アドバンテストが2日連続で最高値を更新、日経平均への押し上げ寄与度は+335.49円と単独で最大となった。東京エレクトロンも+124.70円寄与し、両銘柄だけで指数を460円超押し上げた。前日の米国株市場でハイテク株が上昇した流れが韓国経由で日本にも波及し、AI・半導体関連への物色機運が再燃した形。個別では好決算を発表したヘルスケア・法律テック関連（メドレー、弁護士ドットコム、アイスタイル）が軒並み急伸し値上がり率上位を占めた一方、セキュリティ関連のトレンドマイクロは通期減益見通しを嫌気してストップ安売り気配となり、値下がり上位に沈んだ。

• メドレー (4480): +22.97% — 8月13日発表の中間決算で1〜6月期営業利益が前年同期比67%増となったことが好感され、ストップ高水準まで買われた。
• ネクソン (3659): +19.85% — 4-6月期営業利益が市場予想を上振れたほか、従来計画の年間配当60円を475円に大幅増配（9月末に415円の特別配当を実施）すると発表したことが好感された。中間期利益も前年同期比101.9%増と大幅増益。
• 弁護士ＣＯＭ (6027): +19.05% — 8月12日発表の2027年3月期第1四半期決算で売上高が前年同期比27.3%増、純利益が同37.0%増と大幅増益となったことを好感し、13日のストップ高に続き14日も買いが継続、年初来高値を更新した。
• アイスタイル (3660): +18.31% — 8月13日発表の第3四半期決算で売上高が前年同期比19.7%増、営業利益が同23.0%増と大幅増収増益になったことが好感された。
• テスＨＤ (5074): -18.77% — 8月14日発表の2026年6月期決算にあわせ公表した2027年6月期業績予想で、売上高は25.0%増を見込む一方、事業拡大に伴う人件費・採用費増や木質バイオマス燃料（ペレット）関連の研究開発費拡大により営業利益は11.8%減の47億円にとどまる計画を示したことが嫌気され、後場終盤に急落した。

14日の東京外国為替市場でドル円は159円台前半で推移した。背景として、8月7日発表の7月米雇用統計で非農業部門雇用者数が前月比2.3万人減と5カ月ぶりの減少となったことを受け、ドル円は一時156円台半ばまで下落する場面があったが、その後158円台に戻し、直近では159円台まで値を戻している。米金利先物市場では9月FOMCでの利上げ観測の織り込みが約40%まで低下しており、金利先高観の後退がドル円の下支え要因の一つとなっている。

14日発表の7月米小売売上高が今週最大の注目材料で、市場予想は前月比+0.3%、コア指数（自動車除く）は+0.2%とされている。決算面ではウォルマート、ターゲットなど大手小売の決算発表が予定されており、個人消費の強さを見極める材料として注目される。前日13日発表の7月米生産者物価指数（PPI）が前年比+4.7%と市場予想を下回りインフレ鈍化が確認されたことを受け、同日のナスダック100指数は前日比+1.15%（+341.90ポイント）高の30084.50で取引を終えており、この流れが継続するかが焦点となる。