イラン和平期待で急反発、ナスダック3.83%高

3月31日の米国株式市場は全主要指数が急騰した。トランプ大統領がイランとの交渉に柔軟姿勢を示し「紛争は長くは続かない」と発言したことが地政学的リスク後退の期待を高め、広範な買いを誘発。ダウは1,125ドル超高の46,341.51ドル（+2.49%）、S&P500は6,528.52（+2.91%）、ナスダックは21,590.63（+3.83%）と2025年5月以来最大の1日上昇率を記録した。VIXは25.25と前日比17.51%急低下し、市場の恐怖心理が急速に後退した。なお3月全体ではS&P500が5.3%下落し、2022年以来最悪の月間パフォーマンスとなった。

テクノロジーセクターが相場をけん引し、半導体・ソフトウェア株が軒並み大幅高となった。NvidiaやApple、Microsoftなどの大型テック株が顕著に上昇し、ナスダックのアウトパフォームに寄与した。一方、エネルギーセクターは逆行安となった。イランとの紛争緩和期待から原油先物が1.41%下落し1バレル101.43ドルとなり、エネルギー株に売り圧力がかかった。エネルギーセクターSPDR（XLE）は1.85%下落、S&P石油・ガス探査ETF（XOP）は2.30%下落した。地政学リスク後退が株式全般にはプラスに働いた一方、エネルギー株には明確な逆風となる構図だった。

• エネルギーセクターSPDR (XLE): -1.85% — イランとの和平期待を受けた原油価格下落が直撃。エネルギー株全般が逆行安となった。
• S&P石油・ガス探査ETF (XOP): -2.30% — 原油先物の1.41%下落（101.43ドル/バレル）を受け、探査・生産企業中心に売りが集中。
• Nvidia / Apple / Microsoft（テック大手3社）: 個別騰落率は検索結果から確認できなかったが、いずれも「大幅上昇」と報道されナスダック3.83%高の主要因となった。具体的な数値は各社IRまたは金融データベースを参照のこと。

米ドル指数（DXY）は約100.22付近で推移し、2025年5月以来の高水準圏を維持した。3月全体では約3%上昇しており、イラン紛争に伴う安全資産需要や高インフレ懸念がドル高を支えてきた。米10年国債利回りは4.2%前後で推移した。ドル円（USD/JPY）の具体的な終値は検索結果から確認できなかった。地政学的緊張の緩和がドルに若干の下押し圧力となった可能性があるが、DXYは100を上回る水準を維持した。

直近では米雇用統計（NFP）の発表が重要な相場変動要因として注目される。4月の決算シーズンでは、Tesla（約4月20日）、Alphabet（約4月22日）、Amazon（約4月23日）、Microsoft（約4月28日）、S&P Global（4月28日）、Verizon（4月27日）、Norfolk Southern（4月24日）などの主要企業決算が控えている。また、イランとの交渉進展・後退の報道が引き続き地政学的リスクのキードライバーとなる見込み。スタグフレーション懸念（高インフレ＋景気減速）が月次パフォーマンスを圧迫した背景にあり、FRBの政策動向も引き続き注視が必要。