イラン停戦期待で全面高、エネルギーのみ急落

4月1日の米国株式市場は、トランプ大統領がTruth Socialへの投稿で「イラン大統領から停戦を求められた」と表明したことを好感しリスク選好ムードが広がった。S&P500の11セクター中9セクターが上昇する広範な買いとなり、VIXは24.54（前日比-2.81%）と低下し市場の警戒感も緩和した。経済指標面では2月小売売上高が前月比+0.6%と市場予想（+0.5%）を上回り、消費の底堅さが改めて確認された。

上昇セクターは9/11。資本財・サービス（インダストリアルズ）が+1.9%と首位、コミュニケーション・サービスが+1.8%で続いた。素材・情報技術・一般消費財もそれぞれ1%超の上昇。一方、エネルギーは米イラン停戦期待に伴う原油価格の急落を直撃され-3.7%と最大の下落セクターとなった。生活必需品も-0.3%と小幅に下落した。

• エネルギーセレクトセクターSPDR ETF (XLE): -3.7% — 米イラン停戦期待による原油急落がエネルギー株全体を直撃
• インダストリアルセレクトセクターSPDR ETF (XLI): +1.9% — 地政学リスク後退による景気回復期待で資本財全般が買われ当日最大の上昇セクター
• コミュニケーション・サービスセレクトセクターSPDR ETF (XLC): +1.8% — 広告・メディア・通信関連が堅調でIT主導の上昇を支援

ドル円は円高方向に推移し158円台後半での取引となった。米イラン軍事衝突の終結期待がドルの上値を抑える一方、157円付近が下値サポート、160円付近がレジスタンスとして意識されている。原油価格はイラン停戦期待で下落したものの、依然100ドル超の水準を維持した。米10年国債利回りおよびドルインデックスの具体的な終値は今回の検索では確認できなかった。

米イラン停戦交渉の進展が引き続き最大の市場材料。停戦合意が実現すればエネルギー価格のさらなる下落とリスクオン継続が期待される。国内経済面では今後発表される雇用統計・消費者物価指数（CPI）が焦点。FRBは2026年中の追加利下げ継続が市場に織り込まれており、次回FOMC声明での政策スタンス確認が注目される。