イラン情勢で乱高下、終値はほぼ横ばい

4月2日の米国株式市場は極めて荒れた値動きとなった。トランプ大統領がイランとの戦争があと2〜3週間続くと発言したことを受け、寄り付き後に急落。一時ダウは600ポイント超（-1.4%）、S&P500は-1.5%、ナスダックは-2.2%まで下落した。しかしその後、イラン国営メディアがオマーンと協力しホルムズ海峡での船舶監視プロトコルを策定中と報じると、緊張緩和期待から主要3指数は急速に値を戻し、ほぼ横ばいの水準で引けた。ラッセル2000は相対的に健闘し主要指数をアウトパフォームした。VIXは23.87（-2.73%）と前日比で低下したものの、依然として高水準を維持した。

地政学リスクの高まりによる原油急騰を受け、エネルギーセクターが+0.75%と上昇した。ディフェンシブ銘柄も買われ、不動産（リート）が+0.85%でセクター最高パフォーマンス、公益事業も+0.74%上昇した。一方、消費者裁量（コンシューマー・ディスクリショナリー）は-1.21%と最大の下落となり、コミュニケーションサービスは-0.43%、資本財・サービスは-0.29%それぞれ下落した。原油相場はWTI先物が前日比約10%急騰し1バレル110ドル近辺に達し、エネルギーセクターを支えた一方、輸送コスト上昇懸念が景気敏感セクターの重荷となった。

• アルファベット (GOOGL): +4.00% — 米最高裁による有利な判決が報じられたことが株価上昇の一因となった。

※その他銘柄については、2026-04-02の具体的な騰落率を確認できる信頼できる情報が取得できなかったため、記載を省略。

米国債利回りは、米10年国債が4.31%（前日比約-1.2bp）、2年国債が3.79%、30年国債が4.88%で引けた。地政学リスクの高まりを受けて安全資産への需要が高まり、長期金利はやや低下した。ドル円およびドルインデックス（DXY）の具体的な終値については、今回の検索では確認できなかったため記載を省略する。

引き続きイラン情勢の展開が市場の最大の注目点。ホルムズ海峡を巡る動向次第では原油価格がさらに変動し、エネルギー・輸送・消費関連セクターへの影響が出る可能性がある。また原油急騰によるインフレ再燃リスクがFRBの金融政策見通しに与える影響にも注目。今後発表される経済指標（雇用統計、CPI等）およびS&P500採用企業の決算シーズンの動向も引き続き重要。