米国株4日続伸、中東停戦期待でテック株主導の上昇

2026年4月6日（月）の米国株式市場は主要3指数がそろって上昇し、S&P500は0.44%高の6611.83、ダウ平均は0.36%高の46669.88、ナスダック総合は0.54%高の21996.34で引けた。S&P500はこれで4日続伸を達成。聖金曜日（4月3日）の祝日明けとなったこの日は、米国・イランおよび複数の地域仲介国が45日間の停戦合意に向けた協議を進めているとの報道が投資家心理を押し上げた。火曜日（4月7日）の交渉期限に向けて部分合意の可能性が報じられ、地政学リスクの後退期待が買いを誘った。VIXは24.17と前日比1.26%小幅上昇したが、全体的にリスクオン優勢の地合いとなった。

大型テクノロジー株が市場全体を牽引し、ナスダック100は0.8%上昇してナスダック総合（+0.54%）を上回るパフォーマンスを示した。最高裁の関税判決を受けてアルファベット（GOOGL）が急伸したほか、マイクロン・テクノロジー（MU）など半導体銘柄にも継続的な買いが集まりテクノロジーセクターが上昇を主導した。一方、エネルギーセクターは原油価格が不安定な動きを見せる中、上値が重い展開となった。

• アルファベット (GOOGL): +4.00% — 米最高裁の関税判決が追い風となり急伸。主力広告・クラウド事業の好調も買い材料となった。
• マイクロン・テクノロジー (MU): +3.20% — AI関連の需要継続期待から半導体セクター全体に買いが波及し大幅上昇。
• アマゾン (AMZN): +1%超 — 大型テクノロジー株の一角として買い優勢で推移。具体的な終値変化率は検索結果で確認できた範囲での記載。

ドル円は159円台半ば近辺で推移。聖金曜日明けの取引開始時点で前週末比ほぼ横ばいの展開となり、158円付近には厚い買い注文が確認された。米・イラン停戦協議の進展期待によるリスクオンムードを受けてドルは底堅く推移した。米10年国債利回りおよびドルインデックスの具体的な終値については今回の検索結果では確認できなかった。

米・イランの停戦交渉は4月7日（火）を期限として部分的な合意を目指しており、地政学リスクの行方が引き続き相場の焦点となる。最高裁の関税判決を受けた米通商政策の動向も注視が必要。また今週以降は主要企業の決算発表シーズンが本格化するとみられ、大型テクノロジー企業の業績見通しが市場の方向性を左右する可能性がある。