日経平均4日続伸・2878円高 中東懸念後退が追い風

4月8日の東京株式市場は大幅続伸。日経平均株価は前日比2878円高（+5.39%）の56308.42円で取引を終え、4日続伸となった。始値は54386.65円、高値は56424.63円、安値は54380.02円。トランプ米大統領が米東部時間7日夕（日本時間8日午前）、ホルムズ海峡の開放を条件にイランへの大規模攻撃を2週間停止することに同意するとSNSに投稿したことを受け、中東情勢への警戒感が急速に後退。ニューヨーク原油先物の下落も追い風となり、リスク選好ムードが広がった。TOPIXは+3.32%の3775.3ポイント、グロース250指数は+4.34%の775.18と、大型株から中小型株まで幅広い銘柄で買い戻しが進んだ。

中東情勢の緊迫化緩和を受け、全般的にリスクオンの展開となった。情報通信セクターが堅調で、セキュリティやインフラ、大手SIer向け需要の底堅さが引き続き評価された。値がさ株を中心に後場にかけて上げ幅がさらに拡大する場面も見られた。原油価格の下落を受けてエネルギー関連株は相対的に上値が重かった。不動産・商社セクターは前日までの上昇で割安感が低下していたものの、地合い改善を受けて堅調に推移した。

本日は中東情勢緩和を背景とした幅広い買い戻しが主体となり、値がさ株・情報通信関連銘柄が全般的に物色された。個別銘柄の確定した前日比データについては検索範囲内で確認できた情報が限定的であったため、具体的な銘柄・騰落率の記載は省略する。

ドル円は円高方向で推移し、159円台半ばでの取引となった。159円付近に買い注文が厚く、160円台半ばには売り注文が集積しているとされる。米大統領が設定した貿易交渉期限を前に方向感の乏しい動きとなった。ユーロ円および日本10年国債利回りの確定データは検索範囲内では確認できなかった。

トランプ大統領によるイランへの攻撃停止（2週間）の条件・期限に関する続報が引き続き相場の方向感を左右する見通し。また、米大統領が設定した貿易交渉期限を控えた動向にも注目。具体的な経済指標発表や決算発表については本日の検索範囲内で確認できた情報が限定的であり、最新のニュースを参照されたい。