米イラン停戦でダウ1100ドル高・VIX急落

米国とイランが2週間の暫定停戦に合意したとのニュースを受け、4月7日の米国株式市場は大幅高となった。ダウ平均は約1,100ドル（+2.85%）上昇して47,909.92ドルで引け、2025年4月以来最大の1日上昇幅を記録した。S&P500は+2.51%の6,782.81ドル、NASDAQ総合は+2.80%の22,634.99ドルで終了した。恐怖指数のVIXは18.39%急落して21.04に低下し、市場の不安感が大幅に後退した。停戦合意に伴い原油価格（WTI）は約16〜18%急落し、インフレ圧力の緩和期待も株式市場を下支えした。グローバル市場でも日経平均が5%超、韓国KOSPIが7%急騰するなど、リスクオンの動きが世界規模に広がった。

航空・旅行・輸送セクターが最大の恩恵を受け、大幅高となった。燃料コストへの依存度が高い航空株や客船株が急騰しセクターを牽引した。一方、エネルギーセクターは原油価格の16〜18%急落を直撃し大幅安となった。2026年に入り約34%上昇し、直近8%高となっていたエネルギーセクターは利益確定売りに押された。テクノロジーセクターはリスクオンの流れを受けNASDAQの+2.80%上昇に寄与した。防衛セクターは停戦合意による需要期待の後退から利益確定売りが見られた。一般消費財セクターも原油安と地政学リスクの後退を好感した。

• デルタ航空 (DAL): +12.00% — 米イラン停戦による原油急落で航空燃料コストの改善期待が高まり急騰
• ロイヤル・カリビアン・クルーズ (RCL): +8.00%（時間外取引での上昇幅） — 停戦合意でクルーズ旅行需要の回復期待から大幅高

ドル円は停戦合意によるドルの安全通貨需要後退を受けて下落し、158.39円（前日159.52円から低下）で推移した。ユーロはドルに対して上昇し、1ユーロ＝1.1701ドル（前日1.1597ドルから上昇）となった。米10年国債利回りは停戦合意に伴う原油急落でインフレ期待が後退したことを受けて大幅低下し、4.2%に低下した。全期間の国債利回りが大幅低下し、債券市場でも安堵感が広がった。

2週間の暫定停戦合意の持続性と恒久的和平交渉の行方が最大の焦点となる。ホルムズ海峡の通行再開に伴う原油市場の安定化動向も注目される。2月の耐久財受注が前月比1.4%減（市場予想-1.1%を下回る）となったことを受け、製造業の先行きについても注視が必要。FRBの金融政策の行方、および今後発表される雇用統計やCPIなどの経済指標も市場の方向性を左右する見込みとなる。