米イラン2週間停戦でリスクオン、主要3指数が大幅高

4月8日の米国株式市場は全面高。トランプ大統領がイランとの2週間停戦を電撃発表したことを受け、約5週間にわたる軍事衝突で閉鎖されていた重要水路問題への懸念が一気に後退した。S&P500は+2.51%の6,782.81、ダウ平均は+2.85%の47,909.92（約1,200ドル高）、NASDAQ総合は+2.80%の22,634.99と主要3指数がそろって大幅上昇。恐怖指数VIXは-18.39%の21.04へ急低下し、投資家心理の急速な改善を示した。

テクノロジー・半導体セクターが上昇を主導し、リスクオンの恩恵を最も享受した。消費者裁量支出、コミュニケーション・サービス、金融セクターも幅広く買われた。一方、エネルギー・セクターはWTI原油が17%超急落して93ドル台（93.42ドル）、ブレント原油も16%超低下して91.65ドルへ急落したことを受け、石油・ガス関連株が全面安となりセクター内で際立ったアンダーパフォームとなった。航空・旅行関連は燃料コスト低下への期待から上昇した。

• エヌビディア (NVDA): +約9% — 停戦によるリスクオンと半導体・AI需要への楽観からプレマーケットで大幅高、本日の上昇を主導
• アドバンスト・マイクロ・デバイセズ (AMD): +約7% — NVDAに追随する形で半導体セクター全体が買われ上昇
• マイクロン・テクノロジー (MU): +約5% — リスクオン相場でメモリ半導体株に資金流入
• テスラ (TSLA): +約5% — 広範なテック株高の流れに乗り反発、プレマーケットから強含み

※上記4銘柄はBloomberg・CNBCが引用した停戦発表後のプレマーケット上昇率（4〜10%のレンジ）に基づく代表値

停戦発表を受けてリスクオフ資産への需要が後退し、米国債は買われ利回りが低下した。エネルギー起因のインフレ再燃シナリオが払拭されたことでFRBの追加引き締め懸念が和らぎ、国債買いが入った。ドル円は159円台半ば付近で推移し、ドル安・円高方向に動いた（OANDA情報）。原油急落はコモディティ価格全般に波及し、ドルインデックスも軟調に推移した。

最大の焦点は停戦期限（発表から2週間後、4月22日前後）に向けた中東情勢の推移。停戦が恒久化・延長に向かうか、再燃するかで原油・株式市場の方向性が決まる。並行して1Q企業決算シーズンが本格化するタイミングであり、金融大手およびテック主要企業の業績・ガイダンスに注目。また、原油急落がエネルギー価格経由でCPIに与える影響を見極めるため、今後発表される消費者物価指数など重要経済指標も市場の関心を集める見通し。