主要3指数上昇、イラン交渉期待で投資家心理が改善

4月14日の米国株式市場は主要3指数がそろって上昇した。S&P500は1.18%高の6967.38で終了し、1月下旬の高値圏に迫る水準を回復。NASDAQは1.96%高の23639.08と10営業日連続の上昇を記録し、2021年以来最長の連騰となった。ダウ平均は0.66%高の48535.99。卸売物価指数（PPI）が予想を上回るインフレ指標となったものの、地政学的緊張の緩和が相場全体を押し上げた。イランが米国との核交渉に5年間の核プログラム凍結を提案しているとの報道を受け、仲介者による追加交渉の動きも浮上。原油価格は約3ドル下落し1バレル95.84ドルとなった。JPモルガン・チェースは第1四半期決算で純利益165億ドル（前年同期比13%増）、売上高498億ドルと市場予想を上回る結果を発表し、投資家心理を改善した。恐怖指数VIXは3.97%低下の18.36となり、リスクオフムードは後退した。

テクノロジー・グロースセクターがNASDAQ+1.96%を牽引し、相場全体を押し上げた。量子コンピューティングや半導体・ネットワーキング関連株が大幅に上昇し、セクター内の物色が活発だった。クリーンエネルギー関連株はホルムズ海峡封鎖によるエネルギー安全保障への関心を背景に急伸し、燃料電池大手のBloom Energyが約24%の大幅高を記録した。一方、エネルギー（石油・ガス探索）セクターは米国とイランの交渉進展への期待による原油価格の下落を受けて売り圧力にさらされ、APA Corporationが6%超下落した。金融セクターはJPモルガンの好決算にもかかわらず反応がまちまちで、Wells Fargoが約5.7%下落するなど選別色が強まった。金価格は24.30ドル高の4765ドルとなり、地政学リスクやインフレへの根強い懸念が続いていることを示した。

• Bloom Energy (BE): +23.98% — ホルムズ海峡封鎖による化石燃料供給リスクへの懸念を背景に、エネルギー安全保障の観点からクリーンエネルギー・燃料電池関連として急騰
• IonQ (IONQ): +20.16% — テクノロジーセクター全体の地合い改善の中、量子コンピューティング関連銘柄として大幅上昇
• Credo Technology Group (CRDO): +18.73% — データセンター向けネットワーキング半導体関連として、テクノロジーセクターの強い流れに乗り急伸
• AST SpaceMobile (ASTS): -10.59% — 投機的な宇宙通信関連銘柄として、リスク選好の選別化や利益確定売りから下落
• APA Corporation (APA): -6.23% — 米国とイランの核交渉再開への期待による原油価格（95.84ドル）の大幅下落を直接受け、石油探索・開発会社として大きく売られた

米10年国債利回りは4.29%付近で推移し、小幅な変動にとどまった。イールドカーブはスティープ化が続いており、2年債と10年債の利回り差は約54ベーシスポイントまで拡大。2023年から続いた長期逆イールド（27カ月間の逆転は米国史上最長）の解消後、曲線の正常化が進んでいる。ホルムズ海峡封鎖に端を発した地政学リスクとイランとの交渉動向が引き続き金利・ドル相場に影響を与えている。ドル円レートおよびドルインデックスの具体的な終値については本レポートの検索範囲では数値の確認ができなかった。

最大の焦点は米国とイランの核交渉の行方。米国が要求する20年の核プログラム停止に対し、イランは5年間の凍結を提案しているとされ、交渉の進展・後退が相場の方向性を大きく左右する見通し。ホルムズ海峡の封鎖状況と原油価格の動向もエネルギー株やインフレ見通しに直結するため引き続き注視が必要。また、JPモルガンに続く大手金融機関や主要企業の第1四半期決算発表が本格化する時期であり、各社の業績見通しや経営者コメントが市場のセンチメントを左右する可能性がある。卸売物価指数（PPI）が予想を上回る結果となったことを踏まえ、今後の消費者物価指数（CPI）や連邦準備制度理事会（FRB）当局者の発言にも注目が集まる。