半導体安で日経続落、JDIとシャープは個別材料で急騰

6月24日の東京株式市場は、前日の米国市場でのAI・半導体関連株安を引き継ぎ続落で推移した。東京エレクトロンやアドバンテスト、フジクラなどAI・半導体関連銘柄が売られ、日経平均の上値を重くした。日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は連日上昇し、一時40を上回る場面もあった。ただし韓国総合指数（KOSPI）の持ち直しを支えに下値では個人投資家等による押し目買いが入り、下げ幅は縮小した。日経平均の終値は前日比約613円安の6万9174円97銭（前日比-0.88%）。TOPIXは前日比-0.67%の3963.76ポイント、グロース250は-0.15%の695.31ポイントと、主要指数はそろって下落した。

AI・半導体関連は前日の米国市場での売りが波及し全般に軟調となった。東京エレクトロン、アドバンテスト、フジクラなど半導体・電子部品の主力株が下落し、日経平均を押し下げる要因となった。一方、電子部品・ディスプレイセクターでは個別材料を持つ銘柄への資金集中が際立ち、ジャパンディスプレイ（JDI）が+22.45%、シャープが+15.14%とそれぞれ大幅高となった。自動車部品セクターでは武蔵精密工業（-10.93%）や三桜工業（-9.17%）が大幅安となり、業績見通しの悪化やセクター全体の軟調地合いが圧迫要因となった。データセンター発電機の特需期待を材料とした大同メタル工業は+8.41%と逆行高した。介護・ヘルスケアセクターではサンウェルズが前日の年初来安値更新を受けた自律反発で+13.39%急騰した。

• ジャパンディスプレイ（Jディスプレ）(6740): +22.45% — 政府が日本の対米投資計画の一環として、JDIに米国での最先端ディスプレー工場（総事業規模約130億ドル≒約2兆円）の運営・技術支援を打診しているとの報道が引き続き材料視された。中国依存脱却を目指す米国の液晶・有機ELパネル調達ニーズが背景にある。前日（6月23日）に-7.55%と反落していた反動加え、同日に株主総会も開催されており需給面でも注目が集まった。

• シャープ (6753): +15.14% — 6月9日の事業説明会で発表した親会社の鴻海精密工業（ホンハイ）との連携によるAIサーバー事業参入計画が引き続き評価された。鴻海が調達・製造を担い、シャープが国内販売・保守を担当する形で2026年度中に販売開始を目指す。2030年度に新規事業全体で売上高2000億〜3000億円を目標とする成長戦略への期待感が上昇を後押しした。

• サンウェルズ (9229): +13.39% — パーキンソン病専門の介護施設「PDハウス」等を運営する同社は、前日6月23日に年初来安値（112円）を更新していたことから、本日は自律反発狙いの買いが集まり急騰した。6月26日に株主総会を控えており、需給改善も寄与したとみられる。

• クオンツ総研ホールディングス (9552): -11.18% — M&A仲介を主力とする同社（2026年1月に旧称M&A総研ホールディングスから社名変更）は、M&A仲介市場における競合激化や成長鈍化への懸念が引き続き株価を圧迫した。5月15日発表の2026年9月期第2四半期決算で示された業績の伸び悩みへの警戒感が継続し、大幅安となった。

• 武蔵精密工業 (7220): -10.93% — 自動車部品（パワートレイン関連）メーカーの同社は、5月に発表した2027年3月期の連結経常利益が前期比約20.9%減益となる見通しが引き続き嫌気された。電動化シフトに伴う構造変化への対応コスト増が業績圧迫要因として意識されており、売りが継続した。

ドル円は161円台半ばで推移し、1日を通じておおむね横ばいの動きとなった。本日発表された6月の米PMI（購買担当者景気指数）が総合・製造業・サービス業の全部門で市場予想を上回る強い結果となったが、ドル円への影響は限定的にとどまった。ドルと円がともに他の主要通貨に対して底堅く推移したことで方向感が定まらない展開となり、積極的なポジション変化には至らなかった。ユーロ円や日本の10年国債利回りの具体的な数値については本日の確定データが取得できていない。

本日（米国時間6月24日）の市場引け後にマイクロン・テクノロジー（MU）が2026会計年度第3四半期決算を発表する予定となっており、今晩の最大の注目材料となっている。会社側ガイダンスは売上高335億ドル（±7.5億ドル）・粗利益率約81%・非GAAPベースの希薄化後EPS19.15ドル（±0.40ドル）で、市場コンセンサス（売上高342.7億ドル）をやや下回る水準。AI向け高帯域メモリ（HBM）の生産能力が2026年いっぱいまで完売状態とされる中、HBMの需要動向や次世代品（HBM4）の進捗が焦点となる。決算後には株価が11%程度動く可能性があると指摘されており、翌25日の東京市場・半導体関連株への波及が注目される。なお、本日の米PMIが予想を上回る結果を示しており、景気の底堅さも引き続き意識される展開となっている。