日経平均続伸、量子コンピュータ関連株が急騰

6月1日の東京株式市場は、日経平均株価が前週末比+0.91%の66,934円で続伸した。前週末5月29日の米国株高を受けて海外投機筋による株価指数先物への買いが流入し、上げ幅は一時400円を超えた。半導体メモリー大手キオクシアが初の7万円台に乗せて上場来高値を更新したほか、ソフトバンクグループなど主力大型株も上昇した。

一方、東証株価指数（TOPIX）は-0.42%と反落した。TDKや太陽誘電など電子部品株に売りが集まり、ファーストリテイリングや良品計画など小売株も軟調だった。グロース250指数は-4.25%と大幅続落し、小型成長株からの資金流出が顕著な1日となった。

値上がり上位には量子コンピュータ・AI関連（テラスカイ）、AIデータセンター向け電子部品（日電波、山一電機）が並び、AI・量子コンピュータ需要を直接取り込む銘柄群への買いが集中した。化学素材セクターでは堺化学工業（酸化チタン・電子材料）や日本化学工業（リン製品・クロム化合物）も当日2ケタ上昇となり、電子材料需要の拡大が評価された。

一方、電子部品セクター（TDK、太陽誘電等）は売りが優勢となり指数の上昇を抑制した。通信・衛星（スカパーJSAT）、情報サービス（アステリア、ブイキューブ）、医薬品（栄研化）、半導体部品（三井ハイテク）が大幅安となり、宇宙・衛星関連や中小型IT株への売り圧力が目立つ展開だった。

• テラスカイ (3915): +24.24% — グループ会社のQuemixが三井金属との共同研究で量子コンピュータを活用した材料計算の新技術「QAVG（QPE Averaged over Variable Grids）」を当日適時開示。同時にトヨタ自動車・豊田中央研究所・東京大学との古典-量子ハイブリッドコンピュータによる量子化学計算の実証研究成果も公表された。複数の量子コンピュータ関連の正面材料が重なりストップ高水準まで急騰した。

• 日電波 (6779): +19.41% — AIデータセンター向け光トランシーバーおよびIC内蔵型水晶発振器の需要が急拡大しており、直近の決算説明会でAIデータセンター向け光トランシーバー売上が前期（2億円）から2029年3月期にかけて約7倍規模に拡大する見通しが示されていた。AI関連インフラの部品供給企業として改めて市場の評価が高まった。

• 山一電機 (6941): +15.60% — 2026年3月期の連結業績がAI関連需要拡大を背景に大幅増収増益（売上高526.98億円・前期比+16.3%、営業利益115.56億円・同+40.5%）を達成し、中期経営計画の数値目標を1年前倒しで達成。5月中旬の急落で割安感が生じていたことも相まって業績を再評価した買いが入り、大幅反発した。

• アステリア (3853): -13.23% — 当日の適時開示における具体的な材料は確認されなかった。データ連携ミドルウェア「ASTERIA Warp」を中核とするIT企業であり、グロース250が-4.25%と大幅安となる地合いの中でプライム市場の中小型IT株にも売り圧力が波及した。直近25年3月期は5.8億円の最終黒字への転換を果たしているが、今後の成長期待に対する慎重見方や持ち高整理の売りが出たとみられる。

• スカパーJSAT (9412): -11.63% — 当日の適時開示における具体的な材料は確認されなかった。SpaceXのStarlinkをはじめとする低軌道衛星サービスとの競合激化が中長期的なリスクとして意識されており、通信衛星ビジネスの収益性への警戒感が株価の重荷となっている。2026年3月期は営業利益・純利益ともに過去最高を更新しているが、好業績を手掛かりにした買いが一巡し利益確定売りが優勢となったとみられる。

本日のドル円相場の確定終値はデータが取得できなかった。直近の前週末（5月29日）時点ではドル円は159円台前半で推移していた。日本の10年国債利回りは5月29日時点で2.645%と前日から低下していた。米国では利下げ観測が根強い一方、日銀の追加利上げへの期待も継続しており、日米金利差の緩やかな縮小が続く中で円は底堅い動きとなっている。ユーロ円については本日時点での確定レートは確認できなかった。

今週（6月1日週）の米国市場の最大の焦点は6月5日（金）発表予定の5月雇用統計で、市場予想は失業率4.3%（前月比横ばい）、非農業部門雇用者数は前月差+9.3万人の増加。雇用結果次第でFRBの金融政策見通しに影響する見通し。また6月中には新FRB議長体制下で最初のFOMC会合の開催が予定されており、新体制の政策スタンス表明が市場の焦点となる。中東情勢の緩和・悪化の動向も引き続き株式・原油市場の変動要因として注視されている。