米株3指数そろって上昇、AI関連が牽引

9月25日の米国株式市場はS&P500種株価指数が前日比0.51%高の7743.41、ダウ工業株30種平均が同0.93%高の51828.62、ナスダック総合指数が同0.48%高の27068.72でそれぞれ取引を終えた。ダウは3週続落からの反発となり、S&P500とナスダックも週間ベースでプラスを確保した。今週は長期金利の急上昇と原油高が市場の重しとなっていたが、この日は原油価格が下落(WTIは1バレル=92ドル近辺まで下げ)したことで金利上昇圧力への懸念が和らぎ、投資家心理が改善した。10年国債利回りは週半ばに一時5.2%台と2007年以来の高水準をつけていたが、この日はやや低下した。VIX指数は14.87(前日比-5.11%)まで低下し、市場のリスク許容度が回復したことを示した。

AI関連インフラ・光通信テーマの物色が優勢となった。データセンター向け光学部品・シリコンフォトニクス関連のViavi Solutions、Credo Technology、Tower Semiconductorが軒並み大幅高となり、AIデータセンター投資拡大への期待が半導体・通信機器セクター全体を下支えした。燃料電池のBloom EnergyもS&P500採用に伴う指数連動買いとAIデータセンター向け電力需要への期待から急伸した。一方、サイバーセキュリティ・ソフトウェアセクターは軟調で、Zscaler、Twilio、SailPoint、Gen Digitalが個別材料によりそれぞれ大きく下落し、セクター内でのばらつきが目立った1日となった。

• Viavi Solutions Inc. (VIAV): +9.27% — 前日24日に発表した防衛関連の第三者認証(A-LIGNによる無線試験・アビオニクス・PNT製品ラインの認証)に加え、AIデータセンター向けの1.6T~3.2T光ネットワーク機器テスト事業の拡大期待が買い材料となった。
• Bloom Energy Corporation (BE): +8.27% — 9月21日にS&P500へ新規採用されたことによる指数連動買いが継続。加えて800V DCネイティブ燃料電池がAIデータセンター向けとして注目され、オラクルの2.45GW案件やブルックフィールドの60億ドル超のデータセンター向け電力調達契約への関与期待、複数の証券会社による目標株価引き上げが追い風となった。
• Credo Technology Group Holding Ltd (CRDO): +7.65% — 発表した2027会計年度第1四半期決算で売上高が前年比114.7%増の4億7900万ドルとなり市場予想を上回った。第2四半期売上高ガイダンスも5億2500万~5億3500万ドルと強気で、AI向け光インターコネクト需要の拡大を背景に8営業日連続で上昇した。
• Tower Semiconductor Ltd. (TSEM): +6.07% — みずほ証券が新規に「アウトパフォーム」でカバレッジを開始したほか、バークレイズも「オーバーウェイト」・目標株価310ドルで新規カバレッジを開始。AIデータセンター向け光接続(シリコンフォトニクス)分野での需要拡大が評価された。
• Zscaler, Inc. (ZS): -10.06% — 最高収益責任者(CRO)のMike Rich氏の退任と後任にRoss Tackett氏を10月1日付で昇格させる人事を発表し、突然の経営陣交代への懸念から売られた。あわせて2027会計年度の売上成長率ガイダンスが前期の25%から17%程度への鈍化を示唆したことも嫌気された。
• Twilio Inc. (TWLO): -7.96% — HSBCが投資判断を「ホールド」から「リデュース」に格下げ。Meta「Muse」AIエージェント効果による直近の株価急騰(9月8日以降で約3割上昇)が行き過ぎとの見方を示し、競争激化と割高なバリュエーションを理由に挙げた。
• SailPoint, Inc. (SAIL): -6.69% — 明確な個別ニュースは確認できないが、年間経常収益(ARR)成長率が2026会計年度の28%から鈍化するとの懸念が根強く、AI破壊リスクを巡るソフトウェア株全般への警戒感の中で売りが継続した。
• Gen Digital Inc. (GEN): -6.29% — 前日24日に判明したGoDaddyへの買収提案報道を受けた急落(-12%)が続伸。Gen Digitalの純有債務が約80億ドルとGoDaddyの約38億ドルに対して大きく、買収に伴う財務負担増への懸念がStoneXなどから指摘され、売りが継続した。

ドル円は157.14円近辺と前日比で円高・ドル安に推移した。米10年国債利回りは週半ばに一時5.2%台と2007年以来の高水準をつけたが、この日は5.17%前後にやや低下した。30年債利回りも5.5%台と高水準が続いており、住宅ローン金利(30年固定平均)は7.45%まで上昇するなど、高止まりする長期金利が引き続き市場のテーマとなっている。

来週30日には米個人消費支出(PCE)物価指数(8月分)の発表が予定されており、FRBが重視するインフレ指標として金融政策見通しを左右する材料となる。高止まりする長期金利と原油価格の動向が引き続き株式市場の変動要因として注視される見通しで、AI関連の光通信・半導体銘柄への物色継続の是非や、サイバーセキュリティ・ソフトウェアセクターでの個別材料(M&A思惑や経営陣交代など)を受けた物色の入れ替わりにも注目が集まる。