S&P500が最高値更新、テック・インフラ銘柄が主導

5月5日の米国株式市場は3指数そろって上昇し、S&P500（+0.81%、7259.22）とNASDAQ（+1.03%、25326.12）が最高値を更新した。ダウ平均も0.73%高の49298.25で引けた。主要な上昇要因は二つ。まず中東緊張が一服し、イランと米国・UAEの応酬がエネルギーインフラへの全面攻撃に発展しなかったことで原油価格が低下、インフレ加速懸念が和らいだ。次に米企業業績の堅調さが確認され、ハイテク・インフラ・ヘルスケアなど複数セクターで市場予想を上回る決算が相次いだ。恐怖指数VIXは4.98%低下し17.38と落ち着いた水準にあり、投資家心理は改善している。テクノロジーセクターがS&P500構成セクター中最大の上昇率を記録し、2%超の上昇を達成。素材セクターも同程度の上昇を見せた。

テクノロジーセクターが全体の上昇を牽引し、S&P500の中で最大の上昇を記録した。AIインフラ・半導体関連銘柄に資金が集中し、インテル（INTC）がアップルとの国内チップ供給協議報道を材料に急騰、セクター上昇に大きく貢献した。インフラ・建設セクターも急上昇。スターリング・インフラストラクチャーがデータセンター建設需要を背景に記録的な決算を発表し、同社株が急騰すると関連銘柄全般にも買いが波及した。ヘルスケア・ライフサイエンス機器セクターでは、ウォーターズ（WAT）が強い業績を発表し上昇した。テスト・計測・認証サービスを手がけるULソリューションズ（ULS）も決算好調で急伸した。クラウド・AI関連ではデジタルオーシャン（DOCN）がAI顧客ARRの急成長と上方修正された業績ガイダンスで大幅高となり、中小型クラウドセクター全体を押し上げた。エネルギーセクターは原油価格の下落を受けてアンダーパフォームした。

• スターリング・インフラストラクチャー (STRL): +52.22% — 2026年第1四半期決算が市場予想を大幅に上回り急騰。売上高は前年同期比92%増の8億2570万ドル、調整後EPSは3.59ドルと予想を1.40ドル超え。AIデータセンター向け土木工事と半導体製造拠点の造成工事受注が急拡大し、バックログが12億ドル増加。2026年通期ガイダンスも引き上げた。

• デジタルオーシャン (DOCN): +40.40% — 2026年第1四半期決算で売上高が前年同期比22.4%増の2億5790万ドルと予想超過。非GAAP EPSは0.44ドルと市場コンセンサスを67.7%上回った。AI顧客向けARRが前年同期比221%増の1億7000万ドルに到達。FY26通期EPS見通しを1.10〜1.20ドルに引き上げ（従来コンセンサス約0.87ドル）、カナコードがPTを120ドルに引き上げた。

• ULソリューションズ (ULS): +16.25% — 2026年第1四半期決算で売上高7億5800万ドル（前年同期比+7.5%）、EPS0.50ドルと予想の0.42ドルを上回った。調整後EBITDAマージンが320ベーシスポイント拡大し26.0%に達したことが評価された。有機的売上成長率は5.7%。

• ウォーターズ (WAT): +13.54% — 2026年第1四半期決算でEPSが2.70ドルと予想2.31ドルを0.39ドル上回り、売上高も12億7000万ドルと予想12億ドルを超過。有機成長率は報告ベース13%（定常為替ベースで11%）とガイダンス上限を200bp超過。2026年通期調整後EPS見通しを14.40〜14.60ドルに引き上げた。

• インテル (INTC): +12.99% — ブルームバーグが「アップルが国内チップ生産先としてインテルとサムスンを検討中」と報道したことを受けて急騰し、年初来の最高値を更新。ファウンドリー事業にとってアップルの受注獲得は信頼性向上につながり、他のチップ設計会社の受注拡大にも波及すると期待が高まった。同社は4月23日発表の第1四半期決算でも約24%高を記録しており、年初来で175%超の上昇が続いている。

為替市場では、ドル円が157円台前半で推移した。米10年国債利回りは約4.44%前後で推移し、前日に4.456%と2025年7月以来の高水準を付けた後、やや落ち着いた動きとなった。原油価格の低下とリスクオン地合いを背景に、米国債利回りの大幅な上昇は見られなかった。ドル円については、円安水準が続く中で日本当局の動向が引き続き注視されている。

5月8日（金）に4月の雇用統計（非農業部門雇用者数）が発表される予定で、労働市場の強さとFRBの利下げ観測への影響が焦点となる。5月12日（火）には4月のCPI（消費者物価指数）が発表予定で、インフレ動向を確認する重要な指標として注目される。FOMCの次回会合は6月16〜17日を予定しており、今後発表される雇用・物価データが政策金利の方向性を左右する。引き続きAIデータセンター建設関連銘柄や半導体関連銘柄への資金流入が継続するか、また中東情勢や原油価格の動向が市場センチメントに与える影響についても注視が必要。