日経平均806円高、5日ぶり反発 SBG急伸

9月4日の東京株式市場で日経平均株価は前日比806.46円高の65,020.94円で取引を終え、5営業日ぶりに反発した。TOPIXは同0.03%高の4,103.23とほぼ横ばい、新興市場のグロース250指数は2.67%高の796.82と大きく上昇した。前日の米国株式市場では年内の利上げリスク後退を材料に主要指数が続伸し、エヌビディアやARMホールディングスなど半導体関連株が上昇したことが東京市場にも波及した。日経225先物はナイトセッションで一時63,710円まで下落する場面もあったが、その後持ち直し64,710円まで買われるなど不安定な値動きも見られた。

半導体・AI関連株は前日の米国市場での上昇を受けて買い戻しが優勢となり、キオクシアホールディングスが+5.40%と大きく上昇した一方、レーザーテックは-1.51%と明暗が分かれた。値上がり上位にはソフトバンクグループやマネーフォワードなど情報・通信関連の値がさ・グロース株が並び、グロース250指数の大幅高もこうした物色を反映している。一方、値下がり上位には住友化学や東洋エンジニアリング、日鉄鉱業など、直近の決算発表や材料出尽くしを受けて急伸していた銘柄が多く並び、利益確定売りが優勢となるセクターも見られた。

• ＳＢＧ (9984): +11.78% — OpenAIによる同社傘下事業への数十億ドル規模の出資検討やSBエナジーの米国上場申請が観測されたことが好感された。8月31日〜9月3日にかけて5,200円台から5,001円まで下落（9月2日は-6.42%）していた反動もあり、急反発となった。
• マネフォ (3994): +8.72% — 直近発表の2026年11月期中間決算で売上高289.92億円（前年同期比+24.8%）、SaaS ARR476.69億円（同+34.2%）と高成長を維持し、法人向けSaaS事業の拡大を評価した買いが続いている。
• 鈴木 (6785): +8.53% — 2026年6月期決算で調整後利益31億円への上方修正・増配を発表しており、業績成長と株主還元強化を材料に買いが継続している。
• 宝ＨＬＤ (2531): +8.50% — 本日、年初来高値2,428.5円を更新した。直接の材料は確認できないが、傘下の宝バイオ（4974）のTOB完了（2026年4月）後の事業再編期待や、食品・アルコール関連セクターへの物色が背景にあるとみられる。
• メイコー (6787): +7.18% — プリント基板メーカーとして、AI・データセンター向け需要拡大を背景とした半導体関連株物色の波及を受けた。二期連続の増収増益、ROE改善基調も評価材料。
• ＪＭＨＤ (3539): -6.58% — 茨城地盤のスーパーマーケットで、2026年7月期は売上高1,051.89億円（+9.0%）、営業利益56.04億円（+12.7%）と増収増益を確保しており急落の直接材料は確認できず、需給要因による利益確定売りの可能性がある。
• 住友化 (4005): -5.11% — InPエピウエハ量産化やLCPフィラメント開発、SBIによる目標株価引き上げなどを材料に直近5営業日で12.7%上昇していた反動で、本日は利益確定売りが優勢となった。
• 東洋エンジ (6330): -5.10% — 8月7日発表の2027年3月期第1四半期決算では完成工事高が前年比2.5%減の481億円となった一方、営業利益は186.5%増の19億円、純利益は414.6%増の28億円と大幅増益。年初来高値圏からの調整が続いており、伸び鈍化への警戒から売りが出た。
• 日鉄鉱 (1515): -5.08% — 銅・金価格の上昇を背景に2027年3月期第1四半期は増収増益（売上高57.4億円+24.4%、営業利益5.1億円+40.5%）を確保しているが、直近の急伸やコモディティ価格の一服を受けた利益確定売りが出たとみられる。
• ＦＩＧ (4392): -4.61% — 2026年12月期中間決算は増収増益（売上高75億円+13.7%、営業利益5.82億円+48.5%）だったが、通期純利益は前年計上の特別利益の反動で13.2%減益見通しとなっており、好材料出尽くし感から利益確定売りが優勢となった。

ドル円は9月4日の東京時間、早朝の155円80銭前後から156円17銭まで上昇した後、9時過ぎには155円29銭まで下落し、その後155円90銭近辺まで持ち直す不安定な展開となった。想定レンジは154.50〜157.50円とされる。前日は終値ベースで約1.8%の大幅安となるなど、直近2営業日で5円前後の円高・ドル安が進行していた。本日のメインイベントは日本時間21時30分発表予定の8月米雇用統計で、市場はこの結果を見極めたい展開となっている。

本日の米国市場では、日本時間21時30分に発表される8月の雇用統計が最大の注目材料となる。7月分が弱い内容だっただけに、非農業部門雇用者数が増加に転じるか、5万人を超える伸びとなるか、また平均時給の伸びが鈍化するかが焦点。雇用の減速傾向が示されれば9月のFOMCでの利下げ観測が強まりやすく、長期金利低下を手掛かりにした株買いにつながる可能性がある一方、雇用が予想比強い内容となればインフレ・金利観測が再燃し、株式市場の重荷となる可能性がある。